福祉用具はレンタルと購入どっちがいい？違いを解説

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「介護保険で福祉用具を使いたいんだけど、レンタルと購入って何が違うの？」——新人の福祉用具専門相談員として現場に出ていると、この質問はかなりの頻度で聞かれます。

今回は、レンタル（福祉用具貸与）と購入（特定福祉用具販売）がなぜ分かれているのか、対象品目や費用の仕組み、判断の目安までを整理しました。

そもそも「レンタル（福祉用具貸与）」と「購入（特定福祉用具販売）」は何が違う？

介護保険の福祉用具貸与（レンタル）は、介護用ベッドや車いすなど全13品目が対象です。一方、特定福祉用具販売（購入）の対象は、腰掛け便座や入浴補助用具など、利用者の肌に直接触れる衛生用品が中心とされています。

介護保険でレンタルできる13品目

• 車椅子・車椅子付属品
• 特殊寝台（介護用ベッド）・特殊寝台付属品
• 床ずれ防止用具
• 体位変換器
• 手すり（工事を伴わないもの）
• スロープ（工事を伴わないもの）
• 歩行器
• 歩行補助つえ
• 認知症老人徘徊感知機器
• 移動用リフト（つり具の部分を除く）
• 自動排泄処理装置

品目ごとにどんな道具か、要介護度ごとに借りられるかは「介護保険でレンタルできる福祉用具13品目｜要介護度別の早見表」にまとめています。

介護保険でレンタルの一つである介護用ベッド（特殊寝台）については、こちらの記事でも詳しく解説しています。

介護ベッドの「特殊寝台」って何が特殊なの？初心者向け解説

「特殊寝台」と聞くと難しそうですが、要は背上げや高さ調整ができる介護ベッドのこと。何が「特殊」なのか、普通のベッドとの違い、モーター数による機能差、介護保険でのレンタル料金の目安まで、現役の福祉用具専門相談員が新人目線でやさしく解説します。

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2026.08.29

特定福祉用具（購入）品目は6種類

特定福祉用具購入の対象品目としては、以下のようなものが挙げられます。

• 腰掛け便座（ポータブルトイレ・補高便座・立ち上がり補助付きなど）
• 入浴補助用具（シャワーチェア・浴槽台・浴槽内いす・入浴台・バスボードなど）
• 自動排泄処理装置の交換可能部分
• 移動用リフトのつり具部分
• 簡易浴槽（工事不要の空気式・折りたたみ式など）
• 排泄予測支援機器

なぜ「肌に直接触れるもの」は購入扱いなのか

入浴用具や排泄用具など、利用者の肌に直接触れる用具は使い回しが利かず、衛生面から他の人と共有することが適さないため、レンタルではなく購入費が給付される仕組みになっている、と紹介されることが多いです。

2024年度からの選択制について（スロープ・歩行器・杖の一部）

2024年4月からは、固定用スロープ、歩行器（歩行車を除く）、単点杖（松葉づえを除く）及び多点杖が、ご利用者が「貸与」か「販売」かを選べる選択制も始まっています。

購入時の介護保険給付の仕組み

年間10万円の支給限度額と年度区切り

特定福祉用具購入費の支給限度額は、年間10万円（税込）が上限とされています。

4月1日〜翌年3月31日の1年度単位で管理・リセットされるため、複数の用具が必要で上限を超える場合は、必要度に応じて時期（年度末と新年度）を分けて購入する方法も有効です。

同一種目の商品の再購入は原則給付対象外

年度をまたいでリセットされた場合でも、一度購入した用具と同じ種目（例：昨年シャワーチェアを購入し、今年度も別のシャワーチェアを購入するなど）の再購入は原則として給付対象外です。

ただし、破損した場合や、身体状況の変化により機能の異なるものが必要になった場合（例：以前は背もたれのみだったが、身体支持のために肘掛け付きが必要になったなど）は例外として認められるケースがあります。

自己判断せず、担当のケアマネジャーや福祉用具専門相談員に相談してみましょう。

自己負担割合とケアマネジャーへの事前相談

自己負担割合は所得に応じて1〜3割です。購入前には、必ず担当のケアマネジャーや福祉用具専門相談員へ事前に相談する必要があります。

レンタルの場合に、相談してから用具が届くまでの流れは「介護保険で福祉用具を借りる流れ」でまとめています。

なお、介護保険の給付を受けるためには「自治体の指定を受けた福祉用具事業者」からの購入が必須です。

楽天市場などのネット通販で商品を探す場合は、あくまでサイズや機能の参考（検討用）とし、実際の購入手続きは必ず指定事業者を通じて行ってください。

シャワーチェア：シャワーチェア［ユクリア］ミドルSPおりたたみN

パナソニックの「ユクリア ミドルSPおりたたみN」は、ひじ掛けと背もたれで体をしっかり支えてくれる安心設計。使わないときはサッと折りたためて自立するので、ご家族が入浴するときも洗い場を広く使えます。防カビ加工でお手入れがラクなのも嬉しいポイントです。

腰掛便座（ポータブルトイレ）：安寿 家具調トイレ コンパクト 標準便座

幅48cmと省スペースでベッドサイドにもすっきり収まり、天然木の温もりあるデザインでインテリアを邪魔しません。立ち上がりやすさとお手入れのしやすさも考え抜かれた、安心のロングセラー商品です。

レンタルのメリット・デメリット

レンタルのメリット

• 初期費用を月額利用料の1〜3割負担に抑えられること
• 身体状況の変化に合わせて商品の交換・返却がしやすいこと
• 福祉用具専門相談員による定期点検・アフターフォローを受けられること
• 不要になった際の保管や処分に困らないこと

レンタルのデメリット

• 要介護認定が必要なこと（申請から認定結果が出るまでに一定の時間がかかる）
• 契約中はずっと毎月の月額料金が発生すること
• 取り扱いに配慮が必要な点（紛失、無断での改造、また貸しなどはNG）
• 軽度者（要支援1・2、要介護1）は一部品目（ベッドや車いす等）が原則対象外になること

訪問していて一番「レンタルでよかった！」と喜ばれるのは、お身体の調子に合わせて、ぴったりの用具へサッと交換できたときです。

それと、急な入院や施設への入所が決まったときも、お電話ひとつでベッドの解体から回収までまるごとお任せいただけます。「何かとバタバタする時期に、重いベッドの処分のことまで悩まずに済んで本当に助かりました…！」とホッとされるご家族の顔を見ると、この身軽さこそレンタルの本当の良さだなと実感します。

購入のメリット・デメリット

購入のメリット

• 自分の所有物として気兼ねなく使えること
• 新品や好みの仕様・カラーを選びやすいこと
• 買い切り型のため、長期間使っても毎月の支払いが発生しないこと
• 一度購入すれば手元に置いていつでも使えること（※自費購入であれば認定がなくても即日入手可能）

購入のデメリット

• 身体状況の変化による買い直しや、故障時の修理が自己負担になりやすいこと
• 高機能品は初期費用が高額になりやすいこと
• 不要になった場合の保管・処分・解体を自分たちで行う必要があること
• レンタルと異なり、定期的な無料メンテナンスや点検サービスが付いていないこと

初めてポータブルトイレやシャワーチェアをご案内すると、ご家族から「ホームセンターの安いイスやバケツで十分じゃない？」と言われることがよくあります。

ですが、実際にデモ品（お試し機）をお持ちして座っていただくと、「座面のやわらかさも、立ち上がりやすさも全然違う！」と驚かれます。

介護保険を使えば1〜3割負担（数千円程度）で購入できるため、「この安全性と使いやすさでこの価格なら、本当にお得だね」と、最終的にとても喜んでいただけるケースが多いです。

レンタルと購入、ここが違う（早見表）

項目	レンタル（貸与）	購入（販売）
対象品目の傾向	車椅子・介護ベッドなど13品目	肌に直接触れる衛生用品が中心（6品目）
身体状況の変化への対応	柔軟に交換・返却が可能	基本的に買い直しが必要
費用負担	月額の1〜3割負担	年間10万円まで保険給付（超過分は自己負担）
メンテナンス	事業者が定期点検・交換対応	自己管理（修理等は個別手配）
処分の手間	事業者が回収・引き上げ	自身で粗大ゴミ等として処分

現場目線で見る「レンタルか購入か」の判断の目安

レンタルが向いているケース

身体状況や症状が変化しやすい退院直後・要介護認定を取得したばかりの時期、15万円以上の高機能車椅子や数十万円する介護ベッドなど高額な福祉用具が必要な場合、または退院後の数ヶ月間など使用期間が短い見込みの場合は、レンタルが向くと紹介されることが多いです。

購入が向いているケース

シャワーチェアやポータブルトイレ、入浴台、つり具など、そもそも保険レンタルの対象外で衛生用品にあたる場合や、他人が使用した用具に抵抗がある場合、気兼ねなく使いたい場合は購入が向くと紹介されています。（※状態が安定しており長期間同じ用具を使用することが見込まれる場合も、購入の検討材料となります）

退院直後の利用者様のご家族から、「これから何年も使うことになると思うので、毎月レンタル料を払うより、いっそネットや家具屋で介護ベッドを買ってしまった方が安上がりじゃないですか？」と相談されたことがあります。

その際、私は以下の3点をお伝えしました。

1. 身体状況の変化： 今は起き上がりだけの1モーターで十分でも、将来的に足のむくみや介助量が増えた際、2モーター・3モーターへ柔軟に交換できること
2. アフターケア： 万が一のモーター故障やリモコン断線時も、レンタルなら無償で修理・交換対応ができること
3. 処分の問題： 不要になった際、重量が80kg以上ある介護ベッドをご家族だけで解体・処分するのは非常に大変であること

これらをご説明したところ、「先の状態変化や処分のことまで頭が回っていませんでした。まずはレンタルで様子を見ます」と納得していただき、導入後も状態に合わせてマットレスの種類を変更できたことで大変喜ばれました。

【補足】自費なら介護度や品目に関係なくレンタル・購入が可能

ここまで介護保険制度のルールを解説してきましたが、介護保険を使わない（全額自己負担）場合は、特定福祉用具に限らず、本来は要介護度に制限がある車椅子や介護用ベッドであっても、希望に合わせて自由にレンタルや購入が可能です。

「要支援だけど介護ベッドを借りたい」「認定結果を待たずに退院当日から車椅子を使いたい」といった緊急時にも役立ちます。ただし、介護保険の給付が受けられず全額自己負担となるため、費用が高額になりやすい点には注意が必要です。

地域や事業者によって差が出やすいポイント（要確認事項）

レンタル料金の価格差

レンタル料金は、厚生労働省が公表する全国平均価格・上限価格の範囲内で、事業者や地域により差が生じるとされています。

例外給付・選定理由書などの手続き差

要介護認定の申請中に自費で先行レンタルできるかどうかは事業者により対応が分かれます。

軽度者の例外給付の承認基準も自治体によって説明・手続きが異なる場合があるため、詳しくは担当のケアマネジャーや窓口へご確認ください。

レンタルではなく購入を検討している方はこちら

浴槽台：ユクリアAir

しっかり沈んで安定するのに驚くほど軽いのが特徴です。さらに防カビ・防汚加工付きでお手入れもサッと流すだけ。深いお風呂の「またぎ」や「立ち座り」を安全・快適にしてくれる定番の浴槽台です。

多点歩行補助杖：楽スマ スリーベース

わずか約320gと1本杖並みに軽いのに、3つの独立先ゴムが地面をしっかり捉えて抜群の安定感があり階段や長距離のお出かけも軽やかに歩ける、安心の日本製・多点杖です。

本記事は現場での経験や公的資料をもとに作成していますが、内容は個人の見解であり、効果・効能を保証するものではありません。医療的なご判断が必要な場合は、必ず専門職にご相談ください。なお、本記事はAIで下書きを作成したうえで、運営者が加筆・確認しています。